仕事
まずはじめに
頚損になると、「こんな体では働けない」と思う方がいらっしゃいます。確かに簡単ではないです。
社会には首から上しか動かないC4の完全四肢麻痺で働いている人もいます。逆に対麻痺でも働けない方もいます。もちろん、体が動いた方が就業には有利なのは事実ですが「身体が動かない＝働けない」とは言えません。
「身体が動かなくても働け」と言いたい訳ではありません。
「身体が動かなくても働いている人がいる」という事実が重要だと思っています。
就業している障がい当事者にお会いして感じるのは，「人間性の高さ」です。当然，高いスキルがあるはずですが，最終的には一般社会と同様に人間性に尽きると思います。私は「身体が動かないから働けない」とは考えないでほしいのです。
【職場に戻りたい方】
身体的回復が見込めて現職復帰できる場合はとにかく休職期間を一杯に活用してリハビリに励んでください。基本的に職場は元の身体に戻ってくることを望んでいます。
問題は元の業務が困難である場合です。つまり、業務調整が必要になる場合です。障がい当事者と上司や責任者で調整が可能な場合には問題がないのですが、残念ながらほとんどの会社において、退職する方向へ向かっていくことが多いです。対麻痺でデスクワークあったとしてもその傾向が強くあります。
そのような時はまず担当のセラピストに相談してください。職業リハビリを担当するのは医療機関や施設ではセラピスト（特に作業療法士）です。ただ、十分な支援が可能かどうかは別問題です。
職場が復職の際に気にしているのは、給料分の戦力として働けるのか、環境面をどれくらい配慮しなければならないのか、身体的介助をしなければならないのか、毎日働けるのか、通勤ができるのかということです。
これらに関して職場が求める解決策や妥協案が得られない時に離職という判断になっていきます。会社側の窓口となる担当者と時間をかけて繰り返し話し合い、障がいに対する理解を実感として前向きに捉えてもらえれば、すべて満額回答は難しくても、復職が可能となる場合があります。
【通勤について】
通勤に関しては法的な支援はありません。総合支援法の移動支援は利用できないということです。家族に通勤を支援してもらうか、職場の近くに引っ越す方法しか見当たりません。安定して通勤が可能かは、復職をする上で非常に大きな因子になります。なお、週に数日は在宅就業で数日は家族が出勤の支援をするという形で働いている方がいます。
国家レベルでテレワークという職場にいかない就業のあり方が提言されていますが、かなり限定的です。
（2016.1現在）
